リモートワークが定着化。eラーニングに注目が集まっています。

コロナの影響で、会社に出社して仕事をするスタイルから、在宅でのリモートワークへと急速に変化しました。それにともない、企業の教育研修の在り方も急激に変化しました。

これまでの教育研修は、OJT、集合研修、グループワークなど、人から人へのマンツーマン・トレーニングや、一か所に人が集まっての研修が主流となっていました。

OJT、集合研修、グループワークには、相応の意味と効果があり、コロナが収束した後は再び活発に行われるようになると考えられます。

その一方で、業種業態、職種によっては、コロナ終息後も、引き続きリモートワークを継続するところも増えていくことも予想されています。

多くの企業でこうした変化に対応するため、また将来を見据えて、eラーニング導入を検討する企業が増えています。企業をさす

中小企業の大半は、これからeラーニングを検討。

日本におけるeラーニングを活用した教育研修は、大手企業や官公庁・自治体を中心に、2000年頃から本格的に導入が進みました。それは、常時接続／光高速回線などの普及と同期するものでした。

以後20年ほどが経過し、大手企業ではeラーニングは定着し、そこで働く多く人々は、なんらかの形でeラーニング研修を受講したことがあると考えられます。

一方、中小企業（※注1）では、既にeラーニングを導入している、というところはまだまだ少数派であり、これから導入を検討していきたいという会社が大半を占めると考えられます。

2016年の「経済センサス活動調査」によると、中小企業（※注1）の割合は、企業数で99.7％、従業員数で68.8%を占めており、沢山の企業がeラーニングを検討しはじめたり、導入をし始めたということになります。

このコーナーでは、これからeラーニング導入を検討していこうという企業経営者／人事教育研修担当者の方々にeラーニングの基本的な情報をお伝えします。